動画広告
video近年、若者のテレビ離れが進んでいるとはいわれているものの、テレビCMは依然として認知拡大などに高い効果を発揮しています。また、テレビCMを放映することは、認知拡大などの宣伝以上の効果が見込めることも。
本記事では、テレビCMを出稿することで得られる効果やメリットから、出稿費用や効果的な事例について徹底解説。テレビCMの効果を最大限発揮したいとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。
テレビCMの3つの特性
テレビCMの出稿に際し、押さえておくべき特性は次の3つです。
- 3UP(Speed UP・Scale UP・Interest UP)
- 出稿までに厳しい審査がある
- 訴求力・爆発力の観点から見るとWeb広告より安価
これら3つの特徴を兼ね備えた広告媒体は、テレビCMのみといっても過言ではありません。それぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。
3UP(Speed UP・Scale UP・Interest UP)
テレビCMには3つの効果があるといわれており、その総称が「3UP」です。
テレビCMの効果 | 概要 |
---|---|
Speed UP | 一定量の人数へ素早く訴求できる |
Scale UP | 訴求できる範囲が広い |
Interest UP | 興味関心を想起しやすい |
Speed UP
「Speed UP」は、一定量の視聴者に対して訴求できるスピードが速いことを表します。Web広告やYouTube広告、SNS広告(いわゆるデジタル広告)では爆発的な情報拡散は難しく、徐々に情報を浸透させることになりますが、テレビCMであれば短期間のうちに大人数へ訴求することができます。
たとえば、数万人規模にリーチしたい場合、デジタル広告であれば少なからず時間が必要になりますが、テレビCMであれば一瞬でリーチが可能。このスピード感を実現できる広告媒体はテレビCMのみです。
Scale UP
「Scale UP」は、訴求できる範囲が広いことを表します。テレビ離れが進んでいるともいわれていますが、依然としてテレビの視聴者は老若男女問わず多数存在しています。
また、個人で視聴するデバイスへの配信が主となるデジタル広告が「ユーザー個人」へ訴求する側面が強いのに対し、家族で視聴することも多いテレビCMは、「世帯範囲」で訴求することも可能になります。
Interest UP
「Interest UP」は興味関心を想起しやすいことを表します。スマートフォンやPCは能動的に情報収集を行う際に使用されることが多いのに対し、テレビは目的がない状態でなんとなく見ることも多く、受動的なメディアだといえます。
そのため、興味関心が薄い層へも強制的にリーチできるようになり、繰り返し接触することで興味関心を誘発することが可能です。
出稿までに厳しい審査がある
テレビCMはデジタル広告と異なり、誰でも出稿できるわけではありません。CMを放映するためには広告主の事業形態がチェックされる「業態考査」、CMコンテンツそのものが審査される「素材考査」の2つの審査をクリアする必要があります。
このような特性から、テレビCMは他媒体と比べて信頼できる情報源と見なされやすく、テレビCMを放映できるほどしっかりした会社であるというブランディングにもつながります。
訴求力・爆発力の観点から見るとWeb広告より安価
Web広告などと比べると出稿費用が高いテレビCMですが、情報の訴求力・爆発力の観点から見ると、Web広告より安価なケースもあります。
1,000万人に情報を届けるケースで考えてみましょう。たとえばWeb広告の場合、CPCが10円だとしても1,000万クリックしてもらうためには1億円かかります。CPMが600円だとすれば1,000万回の表示で600万円かかりますが、Web広告・SNS広告は1人で見ることが多いため、複数人で視聴するテレビCMより訴求できる範囲は狭いでしょう。
CPC・CPM
デジタル広告における一般的な指標。CPC(Cost Per Click)は1クリックごとの単価を表し、CPM(Cost Per Mille)は表示回数1,000回あたりの単価を表す。
さらに、人間は最低でも広告を3回見なければ印象に残らないといわれていますから、1,000万人に認知してもらうためには、広告を3,000万回表示しなければなりません。CPMが600円だとすれば、3,000万回表示で1,800万円もの費用が必要です。
つづいてテレビCMについて考えてみましょう。CMの出稿費用は、1GRPあたりの費用(パーコスト)で決まります。
GRP
GRP(Gross Rating Point)は獲得した世帯視聴率の合計値。視聴率5%の番組にテレビCMを2本出稿するとGRPは10になる。
パーコストは、視聴率1%あたりの視聴者数が多いキー局ほど高くなります。地方ローカル局はキー局と比べるとパーコストは安いものの、CM放映時間によって単価が異なるため、価格相場を一概に表すことができません。なお、関西ローカルテレビ局のパーコストは2万円〜2.5万円程度が相場です。
地域や放映時間を加味して投下GRP量を決めることになりますが、数百万人〜千万人単位もの規模で広告をリーチさせたい場合、リーチあたりの広告費用はテレビCMがもっとも安価になることは間違いありません。大規模なプロモーションほど、テレビCMが向いているといえるでしょう。
テレビCMの出稿費用の相場
大規模なプロモーションであればリーチ人数あたりの費用は安いと説明しましたが、テレビCMの出稿金額の相場はどのくらいなのでしょうか。
テレビCMの出稿にかかる料金は「放映費+制作費」で決まります。放映費は局や出稿量によって変動しますが、15秒のCM1回あたりで考えると、ローカル局の場合は2万~4万円で出稿が可能です(関東キー局は40万~100万)。
CM制作費についても幅がありますが、映像制作会社へ撮影・編集を依頼する場合は35万円程度、企画(動画シナリオ作成など)から撮影、編集までを依頼する場合は50万円程度が相場になります。
地方ローカルTV局へCMを出稿すると考えると、「30本分の放映費(50万円)+映像制作費(35万〜50万円)=85万円〜100万円」程度の費用は予算として考えておいた方がいいでしょう。
テレビCMを出稿するメリットとは?
ここまでお話した内容も含め、テレビCMを出稿するメリットには次の4つがあります。
- 企業の信頼感アップ・ブランディング効果が期待できる
- 中年層~シニア層への訴求性が高い
- 他のプロモーション施策との相乗効果が高い
- 広告媒体の中でもっとも爆発力がある
それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。
企業の信頼感アップ・ブランディング効果が期待できる
前述のとおり、誰でも出稿できるYouTube広告やWeb広告とは異なり、出稿までに審査のあるテレビCMを放映することで、企業の信頼獲得やブランディングにつながります。
とくに地方では、「テレビで見たことのある会社」というだけで信頼してもらえることも少なくありません。プロモーション効果だけでなく信頼獲得にも効果を発揮することは、テレビCMならではのメリットだといえるでしょう。
中年層~シニア層への訴求性が高い
テレビCMは老若男女を問わずリーチできる媒体ではありますが、とくに中年層〜シニア層への訴求性が高いこともメリットです。
この年齢層はテレビを主要な情報源として利用する傾向があり、YouTubeやSNSではリーチしにくいため、テレビCMでのアプローチが効果的。とくにシニア層であれば、出稿費用の安い時間帯でもテレビを見ているため、比較的安価にリーチできます。
他のプロモーション施策との相乗効果が高い
出典:CM映像制作の実績豊富な大阪のおすすめ動画・映像制作会社5選
テレビCMはキャンペーンやデジタル広告など、他のプロモーション施策との相乗効果が高いこともメリットの一つです。
テレビCMでブランドや商品を紹介(リーチ)した後に、Web広告やソーシャルメディアキャンペーンを実施すると、「テレビで見たことがある」と反応してもらいやすくなります。
また、テレビCMとSNSやWeb媒体を横断させる「クロスメディアマーケティング」を実施することで、それぞれの媒体のデメリットを補完し合えることもポイントです。
媒体 | メリット | デメリット |
---|---|---|
テレビCM | 短期間にリーチを広げやすい信頼を得やすい | 直接的なコンバージョンは不可情報訴求は一方通行 |
Web媒体 | コンバージョンさせやすい | リーチしづらい |
SNS | ユーザーとコミュニケーションしやすい | 信頼を獲得しづらい |
たとえば、ホームページなどのWeb媒体はコンバージョンさせやすいものの、検索結果から流入を増やすことは簡単ではありません。しかし、テレビCMを使ってホームページへの誘導を促せば、Web媒体へ訪問するユーザーを短期的に増加させることができます。
また、SNSはユーザーと直接的にコミュニケーションすることが可能な媒体ですが、信頼を獲得しにくいという側面もあります。しかし、テレビCMで見たことがある企業・商材であれば信頼を得やすいため、SNSの弱点を補うことができるのです。
広告媒体の中でもっとも爆発力がある
先述したとおりテレビCMは広告媒体の中でもっとも爆発力があるため、規模の大きなプロモーションや短期的に拡散したいキャンペーンとの相性が非常に優れています。
中小企業であっても決算セールや開店セールなどの短期的なキャンペーン情報を訴求したい場合は、テレビCMが最適なプロモーション手法だといえるでしょう。ローカル局であれば地域でセグメントすることも可能なため、ぜひ積極的に活用してみてください。
CM出稿が効果的な事例5選
最後に、CM出稿が効果的な事例をケース別にご紹介します。自社の状況がどの事例に当てはまるのかを考えながら、参考にしてみてください。
1.BtoB企業のブランディング
消費者がイメージしにくいBtoB企業のブランディングは、テレビCMと相性がいい事例の代表格です。
たとえば、大手製造メーカーのブランディングCMでは企業イメージを高めるために、メーカーとしてどのような社会貢献をしているか、どこでどのような技術が活かされているかをテレビCMで放映しています。
このようなテレビCMの放映は対外的なイメージを向上させるとともに、社員の愛社精神を高められるというメリットも。自分が勤める会社のテレビCMが流れると、家族からの印象がよくなるでしょう。とくにお正月やお盆などの家族が集まるタイミングでのテレビCMの放映は、長期的なブランディングに最適です。
CM制作実績:【サービス紹介動画】コンサルのCM映像制作_エイトオーダー・コンサルティング&エージェンシー様
2.家族全員に関係する商品のプロモーション(自動車や住宅など)
自動車や住宅などの家族全員に関係する商品のプロモーションにも、テレビCMは適しています。
たとえば、車と共に成長する家族のストーリーをCMで流す自動車メーカーは少なくありません。子どもの成長、家族旅行、日常の小さな瞬間と車の関連性を強調することで、自動車を「家族のパートナー」として位置づけていることが特徴です。
また、自動車の安全性能をアピールすることが目的であれば、衝突などの危険を感じる場面で安全装置のおかげで助かった演出を取り入れることで、より自分事として捉えてもらえるでしょう。家族で見る機会の多いテレビCMだからこそ、家庭内で「この車よさそうだね」という感情を醸成させやすいのです。
このように家族全員に向けて訴求したいときは、ぜひテレビCMを活用してみてください。
3.特定地域での信頼獲得
特定地域での信頼感を醸成したい場合にも、テレビCMが効果的です。とくに地方では、依然としてテレビの影響が大きいことは覚えておきましょう。
たとえば営業人員が外回りする際にも、「テレビCMでいつも見ている会社」だとわかると、アポ取りや訪問のハードルが下がります。社名と事業内容をCMで認知しておくことで、営業人員のサポートになるのです。
とくにシニア層は、テレビCMで見たことがある会社を信頼しやすい傾向にあります。地元に密着した小規模な工務店、リフォーム店、中古車販売店などにはとくにおすすめの手法です。
4.Web媒体やSNSを組み合わせて消費者に行動を喚起させる
消費者に行動してもらうためには、AISAS(アイサス)の法則を意識しなければなりません。AISASの法則とは、以下5つの頭文字をとった消費者の購買モデルのこと。
- Attention(認知・注意)
- Interest(興味・関心)
- Search(検索)
- Action(行動)
- Share(共有)
テレビCM単体で訴求するのではなく、Web媒体やSNSと組み合わせて訴求することで、この一連の流れを消費者へ促せることがポイントです。
たとえば、テレビCMでAttention(認知・注意)とInterest(興味・関心)を獲得し、次のステップであるSearch(検索)をWeb媒体やSNS広告でカバーします。Web媒体やSNS広告はコンバージョンに近いため、そのままAction(行動・コンバージョン)へと誘導できるのです。
さらに、消費者同士が「あのテレビCMで流れている商品・サービス」というように情報をShare(共有)しやすいことも、テレビCMならではのメリットです。
テレビCMが消費者行動のきっかけになりやすいことは覚えておきましょう。
5.短期的なキャンペーン情報の訴求
繰り返しにはなりますが、セールなどの短期的なキャンペーン情報の訴求には爆発力に優れているテレビCMが適しています。実際にショッピングサイトの代表格である『Amazon』や『楽天』でさえ、ブラックフライデーセールなどの短期キャンペーンに向け、テレビCMを放映していることは参考にするべきでしょう。
キャンペーンは行動を促す必要があるため、CM内で期間限定であることを訴求するのが効果的。家族の一人に訴求できれば、家庭内で情報を共有してくれることも期待できます。
まとめ
テレビCMには他の広告媒体にはない独自のメリットや効果が数多くあり、中小企業であっても広告出稿の目的によっては効果を発揮するでしょう。とくに次のようなシーンでは、積極的にテレビCMを活用してみてください。
- 信頼を獲得したい
- 短期的に多くの人へ訴求したい
- 家族単位で訴求したい
ただし、テレビCMの出稿は必ず代理店を経由する必要があるため、ターゲットや広告出稿の目的をヒアリングしたうえで戦略的なプランを練ってくれる広告代理店に、出稿すべき局や時間帯を相談することをおすすめします。
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