SNS運用
sns-marketingビジネスでの活用を目的に今導入する企業・個人が急増している『LINE公式アカウント』。2020年4月にはLINE@と統合され、誰でも無料でアカウントを開設して多彩な機能を利用できるようになりました。
弊社にもLINE公式アカウントについて日々お問い合わせをいただきますが、「そもそもLINE公式アカウントって何ができるの?」といったご質問も多い現状があります。
そこで、今回はLINE公式アカウントで何ができるのか、また集客・販売促進に活かせるおすすめ機能についてご紹介していきます。
LINE公式アカウントって何?現代の集客に必須と言える重要なメリット3つ
LINE公式アカウントとは、一言で言うと「LINE版のメルマガ」と例えるとイメージしやすいでしょう。自社のLINE公式アカウントに登録してくれたユーザー(友だち)に対して、商品情報やお知らせ、クーポンといった様々な情報を配信することができます。
LINE公式アカウントは通常のメルマガと比較しても、数多くの点でメリットがあります。
メリット1. 開封率はメルマガの約6倍
一般的に、メルマガ購読者にメール配信した際の開封率は10%が平均的と言われています。一方、LINE公式アカウントで送信したメッセージの開封率は平均60%と言われており、メルマガを大きく上回るパフォーマンスとなっています。
LINEは今や人々の生活に深く浸透しているコミュニケーションツールだからこそ、驚くほどの開封率を達成することができます。ただし、メッセージ配信の頻度が多すぎるとユーザーから嫌われてブロックされる可能性が高まるため、配信頻度は週1回程度に留めることが重要です。
メリット2. セグメント配信が簡単に行える
LINE公式アカウントでは、メッセージをユーザー(友だち)の属性に合わせて配信分けすることが可能です。
例えば、以下のようなセグメントに分けて配信することができます。
- 友だち期間(例:友だちになってから6日以内、など)
- 性別(男性/女性)
- 年齢(14歳以下、その後5歳刻みに50歳以上まで指定可能)
- OS(例:Android、iOSなど)
- エリア(47都道府県、○○地方など)
- 任意のタグ(「既存客」「新規客」など任意のタグを発行・付与・絞り込みが可能)
上記を組み合わせ、「京都に住む20~24歳の既存の男性客」といったように宛先を絞り込んで配信することが可能です。こうしたセグメント配信を活用し、よりユーザーの関心に近いコンテンツを属性別に配信分けすることで、ブロック率の低く成約率の高い配信が可能となります。
メリット3. 自動応答を活用して業務効率化も可能
LINE公式アカウントの自動応答機能を使えば、ユーザーの知りたい内容に応じて自動的にメッセージを返したり、コンテンツを提供することが可能です。
「よくある質問」や問い合わせ内容を自動応答コンテンツとして予め仕込んでおけば、ユーザーのリクエストに応じて自動的に対応するメッセージを送信してくれます。これにより、日常的な業務効率を大幅に改善することも可能です。
費用・月額料金は基本無料!料金プランの分かれ目は『友だち数』
LINE公式アカウントでは、メッセージ配信が月1,000通まで無料。それ以上の通数のメッセージ配信は月額5,000円~になります。
一般的に、LOAからの適切な配信頻度は月4回(週1回)程度と言われています。
メッセージを配信する友だちが250人いれば…
- 友だち250人 × 月4回のメッセージ配信 = 合計メッセージ数1,000通
となるため、友だちが250人に達した時点で有料プランへ切り替えを検討すると良いでしょう。
運用者必見!LINE公式アカウントのおすすめ機能9選
LINE公式アカウントで魅力的な訴求が可能となるおすすめ機能をご紹介します。
おすすめ機能1. あいさつメッセージ
画像出典:LINE for Business – 友だちにはじめて届く「あいさつメッセージ」設定のコツ
「あいさつメッセージ」とは、ユーザーがLINE公式アカウントを友だち追加、もしくはブロック解除した際、自動的に送られる1通目のメッセージのこと。
あいさつメッセージでは、このアカウントがこれからどのような情報を配信していくのか、またアカウント内でユーザーができること等をきちんと伝えながら、ユーザーへ明確なアクションを促します。
初回限定クーポンなど、友だち追加のお礼として進呈するお得な特典などを付けるとさらに効果的です。
おすすめ機能2. キーワード応答メッセージ
画像出典:LINE for Business – LINE公式アカウントの自動応答とは|AI応答メッセージ(シンプルQ&A)の活用法
自動応答機能として必ず使いたいのが「キーワード応答メッセージ」です。
キーワード応答メッセージとは、ユーザーがLINEアカウント内でメッセージを送信してきたとき、そのメッセージに含まれているキーワードに応じて、こちらで事前に設定していた内容を返信する機能です。テキストメッセージはもちろん、クーポンやPDF資料、画像、動画など、さまざまな返答方法が可能です。
活用例としては、営業時間や料金プラン、駐車場の場所などよく聞かれる質問を全てキーワード応答に設定しておきます。これにより、ユーザーの悩みを自動的に解決し、成約率・業務効率を大きく向上させることが可能です。
おすすめ機能3. リッチメッセージ
画像出典:LINE for Business – 【公式】リッチメッセージの活用法|運用メリットや作成方法、導入事例
リッチメッセージでは、リンクやクーポンの付いた画像を送信することが可能です。
リンク先への誘導率を高めたり、商品やサービスの魅力を完結に伝えることができます。
最大6分割で表示することができるため、表現方法も自在です。
おすすめ機能4. リッチビデオメッセージ
(リンク付きの)動画メッセージを届けることができます。リッチビデオメッセージがユーザーへ届いた際、動画は自動的に再生されます。
リッチビデオメッセージは縦型、横型、正方形など様々な形態に対応しており、飛び先(外部リンク)を設定することで、動画を見てもらったユーザーを外部サイトへ誘導することも可能です。
おすすめ機能5. カードタイプメッセージ
画像出典:LINE for Business – カードタイプメッセージ
カードタイプメッセージでは、4つのカードタイプ(プロダクトタイプ、ロケーションタイプ、パーソンタイプ、イメージタイプ)を基にメッセージを作成することが可能です。
「画像」 「テキスト」 「ボタン」などの要素を活用し、視覚的に訴求することができます。
最大9枚のカルーセルで出力できます。
キーワード応答メッセージと組み合わせて商品やスタッフを紹介したり、テキスト・ボタンを使用せず4コマ漫画形式で商品の特徴を紹介するといった活用が可能です。
おすすめ機能6. リッチメニュー
画像出典:LINE for Business – リッチメニューを作成する
リッチメニューとは、トーク画面下部に大きく表示されるメニューのことです。
最大6分割で表示することができ、外部リンクへ遷移させたり、クーポンを発行したり、テキストを出力してキーワード応答メッセージと関連付けることも可能です。
セールスに偏ったメニューだけでなく、ユーザーにとってのお役立ち情報や面白コンテンツなど、HPの内容プラスαの価値提供を行うことで大きな効果を発揮します。
おすすめ機能7. (抽選付き)クーポン
画像出典:LINE for Business – LINE公式アカウントでクーポン配信|集客・販促に役立つ賢い使い方
友だちに対して配信できるクーポン。「500円OFF」「ドリンク1杯無料」など内容は自由に設定することができ、店舗やECサイト、オンラインサービスなどで活用可能です。
クーポンに抽選機能を実装させることも可能です。ユーザーが抽選にチャレンジし、「あたり」が出た場合のみクーポンが送付される仕組みとなっています。
店舗ビジネスにおいては、抽選付きクーポンを引合いに、会計時に友だち追加を勧めてもよいでしょう。
おすすめ機能8. ショップカード
画像出典:LINE for Business – LINEショップカードの活用方法|作成方法や導入事例
「ショップカード」はLINE上で発行・管理ができるポイントカード機能です。
LINE公式アカウントからポイント付与専用のQRコードを発行することができ、ユーザーの来店時や商品購入時にスマホで読み取ってもらうことで、ポイントを付与することができます。
ユーザー側は獲得ポイントに応じて企業・店舗が用意した特典を受け取ることが可能です。
紙のポイントカードと異なり、会計時に財布を出す手間やポイントカード自体の持参忘れを防ぐことができ、店舗側・ユーザー側の双方にメリットのある運用が可能です。
おすすめ機能9. リサーチ
画像出典:LINE for Business – LINE公式アカウントの新機能「リサーチ」をリリース!インタラクティブなコンテンツが配信可能に!
リサーチでは、ユーザーの嗜好や意見を投票形式やアンケート形式で募集できるリサーチページを作成・配信することが可能です。
認証済みアカウントの場合は、「自由回答式」のアンケートも作成可能であり、商品開発などに活用することができます。
まとめ
今回はLINE公式アカウントのおすすめ機能についてご紹介しました。
LINE公式アカウントには購入促進からリピート率アップ、単価アップなど様々な施策に活用可能な機能が多く用意されています。使い方次第で事業の売上を大幅に改善できるケースも多いため、まだ導入されていない方はぜひ企画から検討してみましょう。
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